|
ホーム
|
防災気象情報
|
気象統計情報
|
気象等の知識
|
気象庁について
|
案内・申請・リンク
|
平成22年3月26日発表(次回発表予定日 平成23年3月10日)
気象庁地球環境・海洋部
- 九州・沖縄海域、日本海の中部および南部、日本南方海域における、2009年までのおよそ100年間にわたる海域平均海面水温（年平均）の上昇率は、+0.7〜+1.7℃/100年です。 これらの上昇率は、世界全体で平均した海面水温の上昇率（+0.50℃/100年）よりも大きな値です。
- 黄海、東シナ海、日本海南部、関東の南、四国・東海沖北部では日本の気温の上昇率（+1.1℃/100年）と同程度となっています。
- 北海道周辺・日本東方海域、日本海北東部では、海域平均海面水温（年平均）に統計的に有意な長期変化傾向は見出せません。
- 各海域の詳細な診断は、「海面水温の長期変化傾向（北海道周辺・日本東方海域、日本海、日本南方海域、九州・沖縄海域）」をご覧ください。
日本近海の海域平均海面水温（年平均）の長期変化傾向（℃/100年）
図の海域名（「北海道周辺・日本東方海域」など）をクリックすると、各海域の診断表のページへ移動します。
図の海域区分（「関東の南」など）をクリックすると、各海域の年や季節別のデータのページへ移動します。
オホーツク海域(網走沖)は1960年代以前のデータ数が少ないため、解析の対象外です（年のデータのページはこちら）。
上昇率が『＊』とあるものは、統計的に有意な長期変化傾向が見出せないことを示します。
季節別の長期変化傾向の図は、こちらをご覧ください。
長期変化傾向の特徴
九州・沖縄海域、日本海の中部および南部、日本南方海域における2009年までのおよそ100年間にわたる海域平均海面水温（年平均）の上昇率は、+0.7〜+1.7℃/100年です。 この上昇率は、世界全体や北太平洋全体で平均した海面水温の上昇率（それぞれ+0.50℃/100年、+0.46℃/100年）よりも大きくなっています（海面水温の長期変化傾向 [全球平均、海域別年平均]）。 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の報告によると陸上気温や海面水温の長期変化傾向は一様でなく、日本付近は上昇率が大きな地域の一つです（世界の年平均地上気温の長期変化傾向）。
およそ100年間にわたる日本全国の年平均気温の上昇率は、+1.13℃/100年（統計期間：1898〜2009年）です（日本の年平均気温）。 黄海、東シナ海、日本海南部、関東の南、四国・東海沖北部では日本の気温と同程度の上昇率となっています。 一方、先島諸島周辺および四国・東海沖南部の海域平均海面水温（年平均）の上昇率(+0.7〜+0.8℃/100年)は日本の気温の上昇率よりも小さく、日本海中部の上昇率（+1.7℃/100年）は日本の気温の上昇率よりも大きくなっています。
北海道周辺・日本東方海域および日本海北東部では、十年から数十年程度の時間規模での変動幅が大きく、海域平均海面水温（年平均）に統計的に有意な長期変化傾向は見出せません。
2007年2月に公表されたIPCC第4次評価報告書第１作業部会報告書は、 世界全体で平均した気温や海面水温の上昇傾向は明白であり、人為起源の温室効果ガスによる地球温暖化の影響があらわれている可能性がかなり高いことを指摘しています。 日本周辺海域における海面水温にも地球温暖化の影響が現れている可能性があると考えられます。 しかし、評価している領域が狭いことから、自然変動の影響を受けやすく、水温の上昇が必ずしも全て温暖化の影響といえるわけではありません。